企業の健康経営の一環として、女性従業員の健康増進を目的に、婦人科医師と共に女性のための健康相談会、講演会や講習会などを開催し、また、「更年期」、「ピルの使用方法」、「不妊治療」、「働く女性と健康。仕事との両立」など普段聞けない外部専門家・有識者との対談動画情報提供を行っています。
現在、次の様な業務を行っていますが、医療分野に加え、他の社会課題領域(障がい者自立、環境、防災など)に関する調整・支援業務にも拡大しています。それぞれの企業の事情、ご要望に応えきめ細かいご支援を行っていきますので、お気軽にご相談下さい。
(相談会、講演・講習会実施、情報提供)
企業の健康経営の一環として、女性従業員の健康増進を目的に、婦人科医師と共に女性のための健康相談会、講演会や講習会などを開催し、また、「更年期」、「ピルの使用方法」、「不妊治療」、「働く女性と健康。仕事との両立」など普段聞けない外部専門家・有識者との対談動画情報提供を行っています。
(映像、相談会など)
企業の健康経営方針の下、従業員向けに「歯の健康」、「腰痛」など、多くの人が悩む健康に関する医師の解説動画を撮影、提供しています。それ以外にも、健康経営の取組みに関するアドバイスも行っています。また、ある企業に対しては、「人間ドックを考えましょう」をテーマにオプション検診の賢い選び方などに関するセミナー開催をお手伝いしました。
企業の職員が業務出張される際には海外旅行傷害保険に加入されるのが一般的ですが、そのサービス内容について職員の方々はよく理解されておらず、また、保険で提供されるキャッシュレス・サービスなどが活用できる現地医療機関はごく限られているケースが見られます。また、最近は海外旅行傷害保険を補完する形で、現地キャッシュレス対応病院の紹介や日本語通訳サポートなど、海外駐在員や出張者向けの医療支援サービスを提供する会社も複数あります。このように、海外で疾病や怪我で医療機関に診察を希望する際に迅速かつより良い医療機関で受診でき、しかも、加入している旅行保険のサービスを最大限活用できるよう、当社は企業の依頼に基づき、訪問先の現地の救命救急医療機関などの情報及びそのアクセス・受診方法について調査し、情報を提供しています。
新型コロナの世界的流行がおさまってきているように見えますが、依然として感染者数死者数共に世界的にも多い状況となっています。また、新型コロナ以外でも、海外では水や蚊、飛沫、接触など様々な経路で感染し、中には治療法が無く、重篤化する危険性が高い感染症があり、厚生労働省やWHOなどで予防接種が推奨されているものがあります。また、国・地域によっては入国の際に特定感染症のワクチン接種が義務づけられている場合もあります。当社は、業務で日本から海外に出張や赴任される人数が最大である、独立行政法人国際協力機構(JICA)の「指定医療機関」として、「麹町消化器・内視鏡クリニック」と協力して海外渡航者向け感染症予防ワクチン接種サービスを提供しています。また、公益財団法人笹川平和財団(SPF)の職員・関係者の海外出張時の渡航用ワクチン接種については「西新橋クリニック」と協力して接種サービスを提供しています。上記JICA、SPFのいずれも、公費負担としてキャッシュレスサービスを行っています。他の法人の方にも同様のサービスを検討できますので、ご相談下さい。
当社は、JICAの「指定医療機関」として、職員、専門家の海外赴任向け健康診断の実施を「東都クリニック」及び「霞が関ビル診療所」と協力して提供しています。また、海外赴任用ではありませんが、民間企業の職員採用時の健康診断の実施も請け負っています。JICAも含め、公費負担としてキャッシュレスサービスを行っており、他の法人の方にも同様のサービスを検討できますので、ご相談下さい。
海外の各地の医療事情については、WHOや厚生労働省、その他の機関が発出している情報があります。海外で事業を展開されておられる企業は、従業員を派遣する必要性などから、現地の感染症のまん延状況などの医療事情の把握を希望するものの、これら情報を定期的にチェックして情報として取りまとめ、従業員と共有することは難しいのが実情です。また、こうした海外の医療情報は企業内の産業医でもタイムリーな把握は困難です。当社では、海外救命救急医療情報提供や海外渡航用ワクチン接種支援サービスを行っていることで収集している各国の感染症流行などの医療上の注意喚起情報を簡潔にまとめ、提供することが可能ですので、ご用命下さい。
海外渡航用以外にも、当社は医療法人「ココクリニック」と協力して法人向け集団接種用インフルエンザワクチン接種サービスを提供しています。かつては新型コロナに関するPCR検査及び予防ワクチンの職域接種をJICA及びコンサルタント企業の方々に対し提供いたしました。企業内集団接種のご要望も承りますのでお気軽にご相談下さい。
外国人観光客や外国人労働者の増加に伴い、日本国内の医療機関での外国人対応の頻度は増加しており、対応可能な医療機関の数も増えているはずですが、実態は外国人であることや日本語が話せないといった理由で外国人の受診を断られるケースが多くあります。こうした状況の中、毎年多くの外国要人を日本に招かれている法人に対し、東京及び京都、広島などでの特定の医療機関との間で英語での救命救急受入体制の整備支援を行っています。
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